「入る前にブラック企業がわかれば・・・」
そんな風に考えている人は多いでしょう。
実際、求人広告などを見てみると、ブラック企業によく見られる特徴というものがあります。
今回は、入る前にブラック企業を見分ける方法を解説します。
コンテンツ
求人広告を見てみる
キャッチコピーが抽象的
「夢」「成長」といったキラキラした言葉や、「やりがい」「熱意」などの精神論、「アットホーム」「ノルマ無し」のような甘い言葉を掲げている会社は要注意です。
求人広告で、ポジティブな言葉を使うのはどんな企業でもよくあることです。
しかし、あまりにも耳障りの良い言葉、抽象的すぎる言葉には注意をしなければなりません。
こういった言葉は、アピールポイントがとくに無いような会社が使いがちです。
精神論を掲げる会社も要注意です。
無理難題の仕事を押し付けられても、「頑張ればできる！」と押し切られてしまうでしょう。
「アットホームな職場」という表現も、仕事とプライベートがごっちゃになっている会社がよく使用します。
「若い人財」の文字が多い
誰でも早く出世できるならしたい、と考えているでしょう。
しかし、若い社員の出世が早いことを唄っているような会社は注意が必要です。
こういった会社は、離職率が高いがゆえに上の世代がいないために、若い社員に任せざるをえないパターンがよく見られます。
給料が低い・高い
給料が低い企業は、言わずもがなダメです。
時給換算をしたときに、最低賃金を下回っていることもしばしば。
問題は、給料がやたらと高い会社です。
業種によってある程度は相場というものがあります。
同業種の他の会社と比べても、著しく給料が高く設定されている会社は次のような事情があるかもしれません。
- みなし残業代が含まれている
- 歩合制による加算分が含まれている
残業が常態化しているような会社の場合、給料にあらかじめ残業代が含まれていることがあります。
いわゆるみなし残業代です。
こういった会社は、払われているみなし残業代に見合わないような残業を強制されることもあります。
歩合制の加算分で多く見せている会社も要注意です。
成果によって加算される分が大きく、基本給自体はものすごく少ないということが珍しくありません。
月収30万~70万円のように、幅をもたせて記載していることもあります。
求人がやたらと多い
採用人数が多い、常に求人広告を出している、求人をしている期間が長いといった会社はかなり危険です。
会社を辞めていく人が多いために、常に人手が足りていないのです。
また採用人数が多いということは、人が辞めることを想定した上で人数を決めている可能性もあります。
要は、人を使い捨ての駒としか見ていないのです。
年間休日が少ない
平均的な1年間の休日数は、だいたい120日前後といわれています。
これより少ない場合、とくに100日を下回る、80日前後といった場合はほぼブラック企業です。
深夜でも電気がついているような会社も注意
求人広告以外でも、事前にブラック企業かどうか見分ける方法もあります。
実際に、会社があるビルなどの建物に行ってみるのです。
ホワイト企業であれば夕方5時以降、ちらほらと従業員が帰っていくと思います。
しかしブラック企業は残業が当たり前、夜10時~11時を回っても社員が残っているなんてことはザラです。
その時間帯になっても、まだ電気が点いているようであればブラック企業の可能性がかなり高いと言えるでしょう。
ブラック企業に入らないために
求人サイトや求人情報誌というのは、会社が運営者に対してお金を払って広告を掲載します。
書かれている言葉はどうしても耳障りのいいものばかり、悪質な運営者が会社に忖度をしている可能性も否定できません。
ブラック企業に入らないためにも、求人サイトや情報誌以外にも幅広く情報収拾するようにしましょう。
例えば、ブラック企業リスト。
正しくは労働基準関係法令違反に係る公表事案という、厚生労働省が作成した公的なリストです。
実際に労働基準法などの違反で、検査に書類送検されているような非常に悪質な企業が掲載されています。
また、このリストをもとに作られているブラック企業マップは、地図上でわかりやすくなっています。
就職四季報という本もかなり実用的です。
東洋経済新報社が1年に1回発行している定期刊行物なのですが、求人情報誌などと違って会社から掲載料をもらっていません。
よって公平な情報を確認することができます。
とくにチェックして欲しいのは、3年後離職率、平均勤続年数、25,30,35歳時点での給料です。
3年後離職率や平均勤続年数を見ることで、いかに会社から人が辞めているのかが一目でわかります。
また、年齢を重ねた際の昇給率にも注目してみましょう。
初任給だけは高く昇給率が低い、といった会社もあります。
ブラック企業リストや就職四季報以外にも、口コミサイトなどを活用してみるのもいいでしょう。
掲載されている口コミにどれだけ信憑性があるかは微妙なところですが、参考にはなるはずです。
とにかく大事なのは、良い情報だけに振り回されず、悪い情報も含め幅広く情報収拾することです。
