令和の時代になっても、未だ蔓延し続けるブラック企業。
給料が少ない、休みが少ないなどブラック企業には数々の共通点、”ブラック企業あるある“があります。
求人広告など会社に入る前にわかることもあれば、実際に働いてみないとわからないこともあります。
今回は、そんなブラック企業あるあるをまとめました。
今、就職や転職で会社選びをしている方、目当ての会社にこんな特徴があったら要注意です。
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正社員が少ない
正社員が少なく、パートやアルバイトが多いのはブラック企業である可能性が高いです。
本来であれば正社員に任せるような重要な仕事も、パートやアルバイトといった非正規の職員に振っていることがあります。
要は、安い賃金で人を働かせようとしているわけです。
求人広告にある給料が高い
給料が高いお仕事は、一見良さそうな印象ですよね。
しかし、ここにも罠が潜んでいる場合があります。
みなし残業代として、給料にあらかじめ残業代が含まれて表示されていることがあり、一見高給の仕事に見えるのです。
みなし残業自体は悪いことではありません。
しかし、中にはみなし残業代に見合わないほどの残業を強いる会社もあるので注意が必要です。
求人広告には「アットホームな職場」
「アットホームな職場」は要注意ワードです。
アットホームは、要はまるで自宅のようなという意味で使われます。
この売り文句を使っている会社は、仕事とプライベートの境目が曖昧になっていることがよくあります。
仕事終わりには必ず飲み会、休日には社員を集めて強制参加のパーティーを開催するなど、個人の時間などお構いなしです。
しまいには、残業や休日出勤も当たり前といった空気になります。
採用までが速い
ブラック企業は、辞める人が多く常に人材不足です。
個人の能力や適性は二の次で、とにかくどんな人間でも即採用する傾向にあります。
合わなくても構いません。
その人が辞めても、また新しい人を雇えばいいと考えているからです。
新卒募集で、採用人数がやたらと多い会社も注意しましょう。
大半が辞めていくことを前提に、採用人数を多めに見積もっている可能性があるからです。
若い社員が管理職
求人広告などで、「若い人が活躍しやすい！」のような売り文句がある会社は注意した方がいいでしょう。
人手が足らないために経験の少ない若い社員に管理職を任せざるをえない、といったパターンがあるからです。
入社して1ヶ月後に責任重大なポストを任された、なんてことも珍しくありません。
仕事にまだ慣れていないのに、責任感に押しつぶされて精神を病んでしまう場合もあります。
タイムカードは定時に押す・早めに押す
タイムカードで勤怠管理をしている会社は少なくありません。
しっかり勤怠管理できている会社なら問題はないのですが、中には定時に押させる・早めに押させるといった不正を強いる会社もあります。
タイムカードを押した後はもちろんサービス残業です。
労働基準監督署などが調査に来ても、データ上では定時に帰っている、だけど実際には違法な残業を課しているということがあります。
上司が帰らない
若い社会人の方の中には、上司が帰らず仕事をしているときに帰りづらいと感じる方も多いと思います。
ブラック企業は、上も下も残業するのが当たり前という風潮ができやすいです。
若い社員が先に帰ろうものなら、「上司が仕事してるのに先に帰るのか？」と無言の圧力をかけてくる場合もあります。
中には、実際に言葉で圧力をかけてくるような上司もいますよね。
台風・大雪でも遅刻厳禁
台風や大雪で電車が止まる、といったことは関東でも年一回は起こります。
普通の会社であれば、それで遅刻をしても仕方がないとされますよね。
これがブラック企業は、「台風だろうが大雪だろうが遅刻はするな」と言うのです。
中には、天気予報が出た時点で家には帰らず、会社にあらかじめ泊まり込むことを強制するような会社もあります。
インフルエンザでも出社
インフルエンザは、症状がひどくなれば死亡してしまう恐れもある怖い病気です。
他の人に感染する危険性もあるため、学校などの教育機関であれば出席停止になります。
会社の出社に関しては法律で定められていませんが、普通の会社であれば学校と同様の決まりを定めているところも多いです。
しかしブラック企業は、インフルエンザだろうが関係ありません。
部下がインフルエンザになっても欠勤は認めないし、上司本人が発症しても出勤して来ます。
結果、周りの社員にも感染し職場全体がインフルエンザでダウンした、なんてシャレになりません。
親族に不幸があっても休めない
普通は、家族や親戚に不幸があれば通夜や葬式に参加するために忌引が許されています。
中には、親族でなくても友人に不幸があった場合にも忌引や早退が許されている会社もあります。
しかし、ブラック企業はたとえ実の両親が亡くなったとしても、忌引を許そうとはしません。
死亡したことを証明する書類を提出させようとする上司もいます。
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